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日経ビジネス特別版の「中学入試で問われる学力とは」

私は日経ビジネスを定期購読しています。
定期購読をしていると、たまに付録がついてきます。
その付録「日経ビジネス特別版」の2012年6月号は教育特集号として「次世代のリーダーを育てる」となっており、そのなかに中学受験の最新情報として「中学入試で問われる学力とは」という記事がありました。

この記事の執筆者である森上展安氏(森上教育研究所代表)は、かつて私が編集長を務めていた教育雑誌にも何度か登場いただいた方であり、なつかしく思い起こしながら読みました。
わが国は、少子化が進んでおり、中学受験者数自体は増えていませんが、毎年一定数の小学6年生が中学受験をしています。
そのこと自体は、珍しくないのですが、最近の中学入試問題では、これまでのように知識を詰め込み、あとは応用問題を演習しておけば対応できるようなものばかりではなく、自分なりの考える力を試される問題を出す学校が増えている、という内容でした。

たとえば、国語や社会のような記述問題では、社会で起きている問題をどうとらえているかが試される問題が出されることが多い。
理科では、昨年起きた東日本大震災に関連して、地震のメカニズムや発電方法、放射性物質、節電などの問題が目立ったようです。
地層の図から津波の到来の仕方を考えるや、グリーンカーテンが室内を涼しくする理由を問うものもあり、これからも現実に起きていることを理科の視点で考えさせる問題が増えていくと思われます。
特に社会では、被害を受けた地域の復興のあり方、復興を国主導でおこなう場合と地方自治体主導でおこなう場合の違いについて問うものであったり、「本当の豊かさとは」「いまの社会はこれでよいのだろうか」という問いかけをする問題が目につくそうです。

こうした問題は、これまでのような知識詰め込みでは、まったく太刀打ちができません。
身に着けた知識をもとに、どう自分が考えて答えていくか、という「考える力」が求められているわけです。

結局、この「考える力」は、自分ひとりだけで考えて身に付くものではありません。
普段から、社会で起こっていることや、あるいは身近に起こった問題について、「どうしてこういうことが起こるのだろう」「自分だったら、どうするか」ということを家族や友人と対話していくなかで、鍛えられていくものだからです。
その意味で、子どもと家庭での身近な話題について一緒に話し合う文化のある家庭とそうではない家庭では、子どもの学力が大きく変わっていきます。
特に、子どもの受験について「ただ塾にまかせておけばよい」と考えているは大きな間違いということになります。
そうしたことを認識させられる記事でした。

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