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ふるさと納税をすべきか否か

私たち夫婦は、ふるさとが大阪と福島でわかれています。
そして、たまたまテレビを見ながら、ふるさと納税の話題になりました。
ふるさと納税とは、ふるさとを応援したい、ふるさとへ貢献したいと思う人が出身地などの自治体に寄附をする制度です。
寄附金相当額が居住地の個人住民税(所得割額の1割が限度)から控除されるし、自治体によっては、ふるさと納税をした人に対して、なんらかのサービス(特産品を贈呈するなど)をおこなう自治体もあります。

そうしたことから、応援したい自治体や、特に自分のふるさとに対して、「ふるさと納税」という名の寄付金をする人たちが増えております。
私の妻は、福島出身であり、しかも福島原発から30キロ圏内にあって、妻の両親は一時期、仮設住宅に避難生活を余儀なくされておりました。
そうしたこともあり、ふるさと納税をしてみたい、という話になったわけです。
それはそれでいいのですが、そこから話が発展していって、地方の自治体のなかでも高齢者の多い自治体は、この先どうなるのだろうか、という話になりました。

妻いわく「私のふるさとでも、高齢者が増える一方で、その子どもたちは私みたいにふるさとを離れて暮らしている人が増えているけど、そういう自治体はどうなるの?」
私「高齢者がどんどん増える一方で、その子どもたちがふるさとを離れてほかの都市に住む人が増えていくと、その自治体の労働者人口は減る一方だね。
そうなると、その自治体の税収は減る一方だけど、その反面、高齢者が増える一方だから、医療費や介護費は増える一方になるね」
妻「そうなると、大丈夫なの?」
私「うーん、税収が減って、社会保障費が増えるという構造は、まるで日本の社会の縮図だね。それがどんどん進むと、いずれ行き詰ることにならざるをえないね」
妻「行き詰るって、どうなるの?」
私「たとえば、わが家の収入が減っていく一方で、支出が増える一方になったら、どうなると思う?」
妻「家計が赤字になってしまうじゃないの?」
私「そう。赤字になるよね。その赤字が毎年、増えていったらどうなるかな?」
妻「赤字が増えていったら?……うーん、破産になるってこと?」
私「ピンポーン。破産になっちゃう。」

妻「じゃあ、私のふるさとも、破産しちゃうってこと?」
私「うーん、絶対にそうなるとは言い切れないけど、その可能性は高いねえ」
妻「じゃあ、そうならないために、私たちがふるさと納税をいっぱいしなきゃね」
私「そうくるわけだね。わかった。じゃあ、今年はふるさと納税をしましょう」

というわけで、妻のふるさとに「ふるさと納税」をしようと思います(^_^)v

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